金投資には金ETF
金の価格が上昇している時には、金相場に注目が集まりますが、金の延べ棒を直接購入するためには、まとまった資金が必要です。
あまり一般の人には手が出せないといった感じです。
最近では田中貴金属で金地金の積立もやっていますし、金ETFも手軽に購入することが可能です。
金市場の上昇のときには、金の積立投資や金ETFを利用して多くの人が金に投資しているといわれています。
金は他の金融商品と比較すると、性質が違います。
金は利息や配当といったお金を生み出す性質はないので、金を持っているだけでは収益は生じないのです。
売買をすることで、その差益を得ることが可能となります。
ただ、金相場は一般の人が投資できるほど簡単なものではありません。
金を投資対象とした金ETF（金価格連動型上場投資信託）は、金価格に連動して価格が変化します。
金の相場がこれからどう変化していくかを正確に予想することは不可能です。
それが金投資のリスクとなるのです。
金が上昇しているからといって、金が買い時だと単純に考えてはいけません。
むしろ下落しているときこそ買い時なのかもしれません。
投資で売買収益を得るためには、安く買って高いときに売るのが基本です。
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教育資金準備と老後の準備
子どもの教育資金準備と、自分の老後資金準備は正面から衝突する問題です。
このとき、どうがんばっても自分の老後資金準備に赤信号が灯っているとしたら、「子どもの学費負担をあきらめる」のもひとつの方法です。
日本では高度経済成長時代に入って以降、親が学費を全額負担するスタイルが一般的になりましたが、親の扶養と子の教育費負担、自分の老後準備の3つを求められてはいませんでした。
子どもにたくさんの愛情とお金を注いでも、子どにかけたお金に見合う経済的お返しをしてもらうのは困難です。
自分自身も、自分の親に育ててくれたことを感謝こそすれ、経済的に返せるかと聞かれれば、難しいのではないでしょうか。
高度経済成長の時代なら、「親の面倒もみる」「自分の老後も備える」「子の教育費も出す」と同時実行が可能でしたが、現在〜これからの時代に、これは難しいのではないでしょうか。
自分の老後の面倒は子どもに頼らないということを守るために、子どもに部分的に奨学金を取らせるのもこれからの重要な選択肢になってくるはずです。
ずいぶん先のことになるでしょうが、子の高校入学あるいは大学入学の際には「老後の準備状況」もチェックポイントに含まれると覚えておいたほうがいいのではないでしょうか。
「子どもの教育費の準備」が「自分の老後のお金の準備」と深い関係があることを、あまり意識していない方も多いのではないでしょうか。
教育費準備でつまずかなければ、そのまま自分の老後へのしわ寄せを回避できる、ということでもあります。
立派に巣立った子どもが、孫を連れて遊びにきてくれたとき、子どもにおこづかいをもらうのではなく、あげる立場になれるよう、経済的準備をしっかりしておきたいものです。
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資産配分・ポートフォリオ構築【年齢基準】
資産配分やポートフォリオを構築するとき、どこから初めてよいかわからないという投資家は多いと思います。
証券会社や銀行などでは、年齢やファイナンシャルゴール、預貯金やその他の保有資産額、投資経験などに関する質問に答えることで、コンピュータでポートフォリオを作成してくれるところもあります。
また、ネット上でも同様のサービスを提供しているサイトがありますので利用してみるとよいでしょう。
このとき大切な点は、ポートフォリオの組入資産が分散されていること、そして投資コストが安いことです。
米国の投資信託大手のバンガード・グループの創始者で、インデックスファンドを世界中に広めた人物ジョン・Ｃ・ボーグル氏は、「年齢と同じ割合で債券を保有するというのが自分の経験則からの好む資産配分である」と言っています。
これに従うと、30代であれば30％を債券に、40代では、40％を債券にに配分することになります。
債券は、金融商品の中では一般的には比較的ローリスクな金融商品という認識があります。
ボーグルの「年齢と同じ割合で債券を保有する」という資産配分によれば、若い時にはリスクは高いものの、高いリターンの期待できる商品に多く配分し、年齢を経るにつれ、リスク商品の割合を減らしていく ということになります。
これは、資産運用の基本的な考え方でもあり、投資信託の中でもライフサイクルファンドなどに採用されている手法です。
若い時はリスクをとって積極的な運用を行ない、資産を増やすことを重視する、中高年に入ったらリスクを抑えて、安定的な運用を行ない、資産の保全を重視するというわけです。
年齢を基準にする資産配分の考え方は、資産運用・資産形成の目的が老後資金にあたる場合にのみ有効な考え方です。
30代であっても、今ある資産をわざわざリスクを取ってまで増やしたいわけではない という場合にはあてはまりません。
注目を集めるETF(Exchange Traded Funds) 【上場投資信託】
最近、注目を集めているETF (Exchange Traded Funds) は、株式のように東京や大阪などの証券取引所に上場し、取引されている投資信託のことで、上場投資信託とも呼ばれています。
日本国内では1995年に国内で初めて上場して以来、ここ数年はさまざまなETFが数多く上場し、ETFの数も資産額も堅調に増加してきています。
さまざまなETFの上場により、ETFの投資対象の種類（資産クラス）と本数が増加し、金融商品の選択肢が広がりましたが、その一方で、多種多様なETFの中から、適切なETFを見つけるためには、自分自身の投資方針を決めることが重要になります。
投資方針は、投資目的、投資期間、目標リターン、リスク許容度、などになります。
これらを十分に認識することで、数多いETFの中から、自分に適したファンドを効率的に見つけ出すことができるでしょう。
リスク許容度をあらためて見つめることが大切です。
一時的に40％以上の値下がりにも許容出来るなら、長期的には高い運用成果が期待できる内外の株式に連動するETFを中心に選択することができるでしょう。
短期的にでもなるべく値下がりを避けたい場合は、長期的には高い運用成果を期待できないかもしれませんが、内外の債券指数に連動するETFを中心に選択したほうがいいかもしれません。
今後もさまざまなETFの上場が見込まれますので、投資家にとっては期待リターンとリスクの組み合わせの幅が広がりそうです。
投資ファンドのアクティブ運用とパッシブ運用
投資においてアクティブ運用とは、ベンチマークを上回る運用成果を目指す運用手法です。
アクティブ運用においては、ファンドマネージャーが、独自の判断や投資戦略に基づき、国別配分、業種配分、銘柄選択を行い、個別銘柄やある特定のセクターへの配分を行うことでアクティブ・リスクを取って運用を行っています。
アクティブ・リスクとは、ベンチマークに対してファンドのリターンがどの程度乖離しているかを示す指標です。
パッシブ運用とは、日経平均株価やシティグループ世界国債インデックスなどの市場指数と連動した投資成果を目指す運用手法のことをいいます。
インデックス運用ともいわれています。
日経平均株価やTOPIXなどインデックスの値動きに連動した運用成果を目指す運用をいいます。
株価指数連動型上場投資信託であるETFは日経平均株価やTOPIXといった市場全体の値動きを示す指数との連動を目指すインデックス運用の代表的な投資信託になります。
